投稿日:2020/11/30

農電から漁電へ 5年間の魚とエビの研究

陳貴光董事長は「義竹郷を将来的に養殖テクノロジーの都市にする」という壮大な志を抱いています。この地域における従来の養殖法を変えることを目指し、すでに約200名の養殖池のオーナーと契約を結んでいます。初めの実験場を建設してから2年以内に屋外養殖池を1軒ずつ屋内養殖場に改造し、太陽光パネルを屋根に設置することを計画しています。ハイテク養殖パークの建設後は、すべてにビッグデータとAI技術を導入し養殖の品質を向上させます。また、太陽光発電に使用することもできます。

太陽光発電事業者による建設では、屋内養殖場の場合は1棟1ヘクタールあたり約7,000万新台湾ドル、屋外漁電共生の場合は1ヘクタールあたり約5,000万新台湾ドルの投資が必要となりますが、陳貴光氏は、養殖場の環境をコントロールできる屋内型養殖池は、豪雨、台風、高温、寒流などによる水産物の被害を防ぐことができるため、価値があると考えています。 陳貴光氏は漁電共生へのモデルチェンジを目指し、約5年間養殖魚やエビの研究に力を注ぎ、すべてを学び直しました。また、養殖業者の専門家に質問することもありました。最適な温度、pH、溶存酸素の養殖環境を作り出すために魚やエビを養殖しながら、気温、風速、流速、透光率などの変数を研究し、梁の幅や高さを計算しました。 テクノロジーを養殖場へ導入し、水中モニタリングシステムで魚やエビの動きをはっきり記録することができるようになったほか、池にあらかじめ長さの数字が刻まれているため、バナメイエビが画面の中を通り過ぎると同時に稚エビのサイズを把握できます。漁業就業者は、ほとんどの時間を屋内のオフィスでのリモートモニタリングに費やし、定期的に巡回するだけで済むようになっています。 出典:今周刊 1254期: 2020/12/30 特別インタビュー (Translated by Sunny Rich Group)